液状化とは｜起こりやすい地盤と地図の見方

液状化は、地震の強い揺れで土の粒子の支え合いが崩れ、地盤が一時的に液体のような状態になる現象です。地面から水や砂が噴き出したり、建物が沈下・傾斜したり、地中の管やマンホールが浮き上がったりすることがあります。

液状化が起こる仕組み

普段の地盤では、土の粒子同士が接して建物などを支えています。粒子の間を地下水が満たした緩い地盤に強い揺れが加わると、水の圧力が高まり、粒子同士の接触が弱くなります。その結果、地盤が物を支える力を一時的に失います。

液状化の後に水が抜けると、地盤が沈むことがあります。建物の重さや基礎の形式、地盤改良の有無によって影響は違います。同じ地域にある建物がすべて同じ被害になるわけではありません。

液状化の起こりやすさには、地盤をつくる土の種類や締まり具合、地下水位、揺れの強さと継続時間などが関係します。国土地理院は、土地の成り立ちを調べることで、液状化を起こしやすい地域をある程度把握できると説明しています。

造成や土地の成り立ち（かつての水域や低湿地など）は確認したい条件の例です。ただし、地形名だけで個別敷地の発生や被害を断定することはできません。造成前の地形、盛土、地盤改良、建物の基礎など、より細かな条件が影響します。

自治体の液状化ハザードマップや予測図は、想定する地震動と地盤データから、発生可能性や危険度を段階で示すものです。想定した地震、評価方法、メッシュの大きさ、作成年は自治体によって違います。同じ色の名称でも、別の地図と同じ基準とは限りません。

「発生可能性が高い」という表示と、「その建物が大きく傾く」という判定も同じではありません。地盤の変形量や建物への影響まで示す地図か、液状化しやすさだけを示す地図かを説明書で確かめます。

検討中の敷地にボーリング調査などの地盤資料がある場合は、広域のマップと分けて読みます。広域図のメッシュ値より細かな地層や地下水の条件が分かることがありますが、資料の調査位置と調査時期も確認が必要です。

地図は建物の被害判定書ではありません。購入を検討する場合は、敷地の地形・造成履歴、自治体の地盤資料、必要に応じて地盤調査の情報を分けて確認します。道路や上下水道が影響を受ける可能性もあるため、敷地内だけでなく周辺も見ます。

実際の避難の判断は、自治体のハザードマップと気象庁・自治体が発表する地震・避難情報で行ってください。地震後は、傾いた建物、段差、噴砂など周囲の状況にも注意します。

液状化の予測資料は自治体ごとに前提条件や形式が異なります。ハザードDBでは、第2段階で自治体の公表資料を読み取り、条件を確認できた地域から順に公開します。地形だけからAIが発生可能性を推測して埋めることはありません。

集計方法は、公開するときに集計方法のページに載せます。町丁目の結果は個別敷地の地盤調査を置き換えません。また、地震動予測地図が示す揺れの確率と、液状化の発生可能性は別の項目です。